あなたの会社が健全化する経営戦略の提言。倒産、事業継続できます。経営相談するなら、今
まず、経営者の方が本来の仕事に専念できる環境づくりが必要です。
今の経営問題にどう対処していけばいいのか、そしてゴールや出口はどこなのか、そのためのコンサルティングを行います。(法的整理は致しません)
中小企業の現実は問題が山積しています。経営計画や営業戦略をじっくり考え、復活の糸口を手繰り寄せましょう!
1970年頃、中小企業の70%が黒字でしたが、今では赤字が70%です。 赤字企業が『経営改革』 せずに、明るい将来はやってきません。 赤字を抱えたまま改善できないならば、将来生活も危うくなってしまいます。
資金繰りを健全に
資金繰りが厳しくなってくると、経営者の頭の中は資金繰りのことでいっぱいになって、売上や利益を上げたり社員や取引先に注意を向けたりすることがおろそかになっていきます。 また、資金繰りにバタバタしていると、前向きなアイデアも浮かばず、会社はガタガタになってしまいます。 従業員はあなたを見ているし、家族もどうなるかと不安に思っています。 こうなったら、弟三者の相談相手が必要かも。 経営を安定させるために方策を尽くし、「当たり前のことを当たり前に」することによって利益の出る経営を目指します。経営者は会社をよくするために戦略を立てるのが仕事
経営再建にはそのノウハウが必要です。 会社を立て直す方法を知ったなら、それに全力で立ち向かうことです。 赤字、債務超過で銀行返済ができない会社は、まず資金繰りを改善し、売上や利益を伸ばすことに全力を注げるようにならないと事業再生はおぼつきません。 利益が出ないままでは根本的な問題解決になりませんので、経営戦略を立て、黒字化するよう会社を変えます。
こんな時は当社までご連絡ください。
- 事業再生をどう行えばいいのかわからない。経営再建手法や借入金返済、連帯保証人問題で悩んでいる。
- 資金繰りや資金調達について解決できるコンサルタントを探している。
- 一人で経営問題に悩んでいる。
借入金解消して事業再生するためコンサルタントに相談したい。 - 資金繰りに行き詰まり、どうしていいかわからない。
- 経営改革の仕方がわからない。もし、可能ならば大幅な改革をして、いい会社に生まれ変わりたい。
- 資金調達やリスケジュールのために、実現可能性の高い経営計画書を一緒につくってほしい。
- 倒産を回避したい。どうなるのか不安で食欲がなく、夜も眠れない。
経営改善計画書の作成
ある時期を過ぎると、税理士が何のアドバイスもできないような厳しい資金繰りの局面で一人でがんばってはいけません。 投げたらあきませんが、高利の借金をしてまで債務を返済しようとすると資金繰りはまたショートしてしまいます。 ただし、経営建て直しできる、まだ借入れして再建できると判断する場合は、経営改善計画書作成支援します。問題解決の糸口がわかれば眠れます
冷静に対処できない、夜も眠れないというのが、ほとんどの経営者のパターン。 気がついたら債務の山、やってくるのは返済の催促、取引先や従業員も薄々感じ取っている・・・。 戦々恐々とした日々・・・でしょうか。 一番の問題は資金繰り。これに行き詰まってしまうから経営不安なのですが、その原因も大体決まったパターンです。そこから解決を探れます。オーナー経営者であることに誇りを持って
中小企業はオーナー経営者が大部分を占めます。 オーナー経営者として成功を収めた方にはダイエーや三沢ホームなどの創業者がおられ、最後は悲哀を味わったものの経営者としては立派だったと思います。 結果論でモノ言う人種が私は嫌いです。 不況のせいにしても仕方ないですが、経営環境は厳しさを増しているから脱落していく企業も後を絶たない。この先 、オーナー経営者であり続けるには、競合他社に打ち勝っていくしかありません。顧問税理士から経営指導をしてもらってないというケースが大半ですが、数字くらいは読めないと・・・。とにかく、今、経営に困っているなら目的は1つ。 オーナー社長さん、苦境に陥ってもめげずに復活を果たそう! 今が大切、今が再起の節目。目標は何ですか?それに向かっていますか?
会社再建、経営改善はスピードとやる気が肝心です。 事業継続する以上はやる気になって動かねばなりません。 経営者として現状打破を望むなら、経営再建実現への情熱を具体化する道筋、目標への行動が必要です。 それには、ビジョンや目標が明確である必要があります。 そして、既存の事業がマンネリになって壁が立ちはだかっているなら、抜本的に方向転換を考える局面かもしれません。具体的に動けば、必ずよくなります
経営不振に悩む会社がものすごく多い。でも、本当は黒字で回せる会社がいっぱいあります。経営を放棄せず、建設的に、前向きに考えて具体的に動けば、経営を続けていけます。かつての日本は、破産すると債権者が押し寄せ大変でしたが、今では状況が大きく変わっています。そもそも、自己破産する、しないは、債務者の判断です。相談のお電話やメールを寄せられる方々の状況は業種から規模までそれぞれ異なりますが、解決するための方策がわからないから「いつまでも同じ問題がグルグル頭の中を駆け巡っている」だけです。



